BTOL（ビートル）とは？料金・評判を他社と比較

出張管理システム（BTM）を比較していると、大手旅行会社系のサービスに混じって名前が挙がるのが、南海国際旅行の「BTOL（ビートル）」です。オンラインでの自己予約と、オペレーターによる代行手配を組み合わせられる点が特徴で、学校法人をはじめ、個別の運用要件を持つ組織での利用も確認できます。一方で、公式サイトには料金の記載がなく、レビューサイトにも投稿がほとんどないため、実際にどこまでできるサービスなのかは調べにくいのが実情です。本記事では、公開されている情報をもとに、BTOLの機能、料金の考え方、そして性格の近い旅行会社系BTM3社（JTBビズバンス・日本旅行出張なび・HIS BTM Portal）との比較を通じて、BTOLの強みと導入前の確認ポイントを整理します。

この記事の要点

BTOL（ビートル）は、南海電気鉄道グループの株式会社南海国際旅行が2016年から提供する法人向け出張手配・管理システム。
公式サイトでは「直接コスト削減」「間接コスト削減」「事務効率の向上」「コンプライアンス強化」「ユーザビリティー」「成長し続けるシステム」の6点を特長として挙げている。
料金は公式サイトに掲載がなく、個別見積もりが基本。
最大の強みは、オンライン予約とオペレーター手配を同じ窓口で併用できる点。
レビューサイトへの利用者の声がほとんど公開されていないため、評判は判断材料が限られる。
比較対象になりやすいのはSaaS専業BTMよりも、JTBビズバンス・日本旅行出張なび・HIS BTM Portalといった同じ旅行会社系BTM。

BTOL（ビートル）とは？

BTOLは、株式会社南海国際旅行が提供する法人向けの出張手配・管理システムです。「BUSINESS TRAVEL ONLINE」の頭文字を取った名称で、出張に関わる交通機関と宿泊の手配を一つのシステムで一括管理し、予約手配から精算業務までをワンストップで扱います。提供開始は2016年10月1日で、同社が「次世代出張手配システム」として発表しました。

提供元の南海国際旅行は、南海電気鉄道グループの旅行会社です。1950年の創業以来、業務出張の手配に加えて、社員旅行・報奨旅行・教育旅行、国際会議や見本市への参加手配などを扱ってきました。資本金は1億円、売上高は53億円（2025年3月期）、従業員は217名（2025年4月現在）と公表されています。大阪・難波を本拠に、関東や九州にも営業拠点を持ちます。

BTOLは、この「旅行会社としての手配体制」を前提に設計されている点が、SaaS専業ベンダーのBTMとの大きな違いです。オンラインで完結できる部分はシステムで、そうでない部分はオペレーターで補う構成になっています。

BTOLで何ができるのか？

公式サイトでは、BTOLの特長として「直接コストの削減」「間接コストの削減」「事務効率の向上」「コンプライアンスの強化（内部統制）」「優れたユーザビリティー」「成長し続けるシステム」の6点が挙げられています。実務の観点から整理すると、機能は大きく次の4つのまとまりになります。

1. オンライン予約とシングルサインオン

新幹線・航空券・宿泊などの手配を、Web上から24時間受け付けます。PCだけでなくタブレットやスマートフォンにも対応しており、出張者自身が移動中に予約・変更・取消を行うことも可能です。

BTOLの特徴として繰り返し挙げられているのが、シングルサインオン（SSO）接続です。交通機関や宿泊の予約サイトへは、サイトごとにログインし直すことなくアクセスできます。複数の予約サイトを使い分けている企業では、IDとパスワードの管理や再ログインの手間が減るほか、予約情報がBTOL側に集約されるため、出張データが分散しにくくなります。

宿泊予約については、2017年の機能拡充で楽天トラベルの法人向けサービス「Racco」がSSOの接続先に追加されています。また、乗換案内で知られるジョルダンの「乗換案内Biz」を組み込み、メールオーダー時の手入力を減らす改善も行われています。

2. メールオーダー（オペレーターによる代行手配）

オンライン予約でカバーできない交通機関や宿泊施設は、メールオーダーで依頼できます。依頼を受けた同社のオペレーターが手配を代行する仕組みで、Webの在庫だけでは対応しきれない手配を、同じ窓口のまま処理できます。

海外出張についても、2017年7月に海外航空券のメールオーダー機能が追加されました。海外専門のコンサルタントが対応するため、複雑な行程や運賃ルールの解釈が絡む手配でも、誤発券による取消料の発生を防ぎやすいとされています。海外出張の手配を旅行会社に任せてきた企業が、国内出張の自己予約化とあわせて窓口を一本化したい場合に使いやすい構成です。

3. ワークフロー連携と出張データの一元管理

BTOLは、主要なワークフローシステムとの連携に対応しており、申請・承認と予約手配をシステム内で完結させることを想定しています。手配された出張のデータは一元管理・可視化され、「誰がどこへ、いくらで出張したか」を分析できます。出張規程に沿わない手配の抑止や、出張費の実態把握に使える部分です。

4. 一括請求とキャッシュレス出張

交通機関や宿泊施設への支払いは南海国際旅行が一括して代行し、企業（管理者）へまとめて請求されます。出張者が立て替えて領収書を集め、後から精算するプロセスを前提としない運用に切り替えられるため、出張者の事務負担と、管理部門の支払い・突き合わせ業務の双方を減らせます。BTMの中核的な価値である「法人一括請求による立替精算の解消」は、BTOLでも押さえられています。

「e-出張」とは何が違うのか？

南海国際旅行は、BTOLのほかに法人専用の出張手配システム「e-出張」も提供しています。e-出張は、インターネットから出張依頼をオーダーし、オペレーターが手配することを基本とするサービスです。チケット代金は会社（管理者）への一括請求となり、立替精算が不要になる点や、出張内容がデータ化されて可視化される点はBTOLと共通しています。

大まかには、次のように整理できます。

	BTOL（ビートル）	e-出張
手配の中心	出張者・担当者によるオンライン自己予約（メールオーダーで補完）	インターネット経由での依頼とオペレーターによる手配
特徴	シングルサインオン、ワークフロー連携、出張データの一元管理	依頼ベースで完結する手軽さ、オペレーター対応の安心感
請求	会社への一括請求	会社（管理者）への一括請求

自己予約比率を上げてコストとリードタイムを下げたいのか、手配そのものを任せたいのかで、検討すべきサービスが変わります。どちらが自社に合うかは、出張件数と、手配に割ける社内の工数を踏まえて相談するのが現実的です。

BTOLの料金はいくら？

BTOLの料金は、公式サイトに掲載されていません。BTM全般で個別見積もりが一般的とはいえ、参考価格を公開しているJTBのビズバンスシリーズなどと比べると、稟議前の概算が掴みにくい点は押さえておく必要があります。

外部の比較サイト（ITトレンド）では、月額のシステム利用料が3万円〜、利用するサービスによって変動すると紹介されています。ただしこれは公式サイトで確認できる情報ではないため、あくまで目安として扱い、初期費用の有無、手配手数料の考え方（発券手数料・取消手数料を含む）、利用人数やID数による変動の有無を、見積もり時に個別に確認してください。

BTMの費用は「システム利用料」だけで決まらず、手配1件あたりの手数料や、オンライン予約とメールオーダーで手数料が変わるかどうかが総額に大きく影響します。他社と横並びで比較したい場合は、自社の年間出張件数と手配内訳（国内/海外、オンライン可能な比率）を提示したうえで、年間総額のシミュレーションを依頼するとブレが小さくなります。

近い3サービスとの比較：JTBビズバンス・日本旅行出張なび・HIS BTM Portal

BTOLを検討するとき、比較対象になりやすいのはSaaS専業のBTMよりも、同じ旅行会社系のBTMです。いずれも「システム単体」ではなく「手配体制込み」で提供されるため、機能一覧だけでは差が見えにくく、得意な組織像と情報の公開度で違いが出ます。ここでは、BTOLと性格が近い3サービスと並べて整理します。

項目	南海国際旅行 BTOL	JTBビズバンス	日本旅行出張なび	HIS BTM Portal
提供元	南海国際旅行（南海電鉄グループ）	JTBビジネストラベルソリューションズ	日本旅行コーポレートソリューションズ	エイチ・アイ・エス
公開導入規模	非公表	シリーズ累計1,500社以上	700社	1,600社
料金の公開状況	非公開（個別見積もり）	3サービスとも参考価格を公開	非公開（個別見積もり）	非公開（個別見積もり）
主な強み	SSOによる予約サイト横断とメールオーダーの併用	予約・精算・データ連携をシリーズ内で完結	公費旅費を含む国内外出張への対応	海外出張の手配と危機管理
精算・データ連携	一括請求と出張データの一元管理	予約データを精算書へ自動連携。25製品以上の経費精算システムとも連携	国内外出張の手配と管理	手配と管理、旅行会社によるサポート
主な顧客属性	学校法人、個別運用を求める法人	中堅〜大企業、企業グループ	大学、公的機関、一般企業	中堅〜大企業、海外出張が多い企業

※各社の公開情報（2026年9月時点）をもとに整理しています。導入規模は集計対象が各社で異なるため、単純比較はできません。

JTBビズバンスとの違い：精算まで踏み込むか、手配に軸足を置くか

最も大きな違いは、精算領域の作り込みです。ビズバンスは「出張予約」「経費精算」「経費データ連携」の3サービス構成で、予約データを改ざんできない形で精算書に取り込む、あるいは既存の経費精算システムへ連携する、という設計を前面に出しています。3サービスとも参考価格が公開されているため、稟議前に概算を掴みやすい点も実務上の差です。

対してBTOLは、手配そのもの（オンライン予約とメールオーダーの併用、SSOによる予約サイト横断）に軸足があり、精算は一括請求と出張データの一元管理でカバーする構成です。経費精算システムとのデータ連携まで一気に整えたいならビズバンス、手配の窓口を一本化することが第一目的ならBTOLが比較の出発点になります。ビズバンスの詳細はJTBビズバンスとは？3サービスの機能・料金・口コミ評判を他社と比較して解説で整理しています。

日本旅行出張なびとの違い：顧客層が最も重なる相手

4サービスの中で、BTOLと顧客層が最も重なるのが出張なびです。どちらも大学・学校法人や公的性格の強い組織での利用が確認でき、公費旅費や予算単位の管理といった一般企業とは異なる要件に向き合う点で近い位置にあります。出張なびは700社という導入規模を公開しており、この点はBTOL（非公表）より判断材料が多い部分です。

したがって、この2サービスの比較は機能表ではほとんど差がつきません。自組織の旅費規程・証憑要件・予算管理の単位をそのまま提示して、どこまで標準機能で対応でき、どこから個別対応になるかを両社に見積もらせるのが、最も現実的な比較方法です。

HIS BTM Portalとの違い：海外出張の比重で決まる

HIS BTM Portalは、海外出張を含む手配と管理、緊急時対応・危機管理を重視するサービスで、導入規模は1,600社が公開されています。海外渡航が多く、渡航先での安全管理まで整えたい企業では、BTOLより優先度が高くなります。

BTOLも2017年の機能拡充で海外航空券のメールオーダーに対応し、海外専門のコンサルタントが手配を担当しますが、訴求の中心は「国内出張の自己予約化＋オンラインで取れない手配の代行」です。海外出張の比率が高く、危機管理体制まで求めるならHIS、国内出張の効率化を主目的に、海外は依頼ベースで足りるならBTOL、という切り分けになります。

3社比較から見えるBTOLの選び方

この4サービスは、機能の優劣ではなく「自社の出張がどこに寄っているか」で選ぶ関係にあります。精算まで含めて仕組み化するならビズバンス、公費・研究費など特有の要件に向き合うなら出張なびとBTOLの一騎打ち、海外中心ならHIS、という整理です。

そのうえでBTOLを選ぶ理由になり得るのは、オンラインで完結しない手配を同じ窓口で吸収できること、予約サイトをSSOで横断できること、そして個別の運用相談に応じてもらえることの3点です。逆に、公開情報の少なさ（料金・導入規模・レビュー）は他3社と比べても目立つため、見積もりとデモで自ら情報を取りに行く前提で検討を進める必要があります。13サービスを横断した位置づけは法人出張管理（BTM）13サービス徹底比較でも整理しています。

他のBTMと比べた強みは？導入前に何を確認すべき？

強み

最大の強みは、オンライン予約とオペレーター手配を同じ窓口で併用できる点です。SaaS型のBTMでは、システムに載っていない手配は結局個別に旅行会社へ依頼することになり、窓口とデータが分かれがちです。BTOLは旅行会社が提供するシステムであるため、Webで取れないものはメールオーダーに流し、実績データは同じ仕組みに集約できます。海外航空券の複雑な手配を専門コンサルタントに任せられる点も、この構成ならではです。

次に、シングルサインオンによる予約サイトの横断です。複数の予約サイトを併用しながらも、ログインの手間をかけずに使え、予約情報を集約できます。

さらに、旅行会社ならではの個別運用への対応力も選定理由になり得ます。学校法人や公的性格の強い組織では、公費旅費の扱い、予算単位での管理、証憑の要件などが一般企業と異なります。標準機能だけで判断せず、自組織の運用に合わせてどこまで対応できるかを相談できる相手かどうかは、実務上の差になります。13サービスを横断した比較は法人出張管理（BTM）13サービス徹底比較で整理していますので、位置づけの確認にあわせてご覧ください。

導入前の確認ポイント

まず、料金が公開されていない点です。前述のとおり、システム利用料だけでなく手配手数料まで含めた年間総額で比較しないと、他社との優劣を判断できません。

次に、公開されている利用者レビューが少ない点です。ITreviewにはBTOLの製品ページがあるものの、評価対象レビューは0件で、評価点が算出されていません（2026年9月時点）。BOXILなどでもまとまった投稿は確認できませんでした。口コミの数が少ないことはサービスの良し悪しを意味しませんが、第三者の評価から使い勝手を推測できないため、デモと導入事例のヒアリングに比重を置いた選定になります。デモでは、出張者・承認者・手配担当者それぞれの立場で実際の画面を操作し、予約から承認、請求データの確認までを通しで試しておくと安心です。

また、オンラインで予約できる範囲とメールオーダーになる範囲の切り分けも重要です。自社の出張者がよく使う路線・エリア・海外方面について、どこまで自己予約でき、どこからが依頼になるのかを事前に確認しておくと、導入後に「結局ほとんどメール依頼になった」というギャップを避けられます。

最後に、承認から手配までの運用設計です。ワークフロー連携に対応しているとはいえ、自社が使っている承認システムとどこまで、どのような形でつながるのか（申請データの連携方法、承認後に誰がどの画面で予約操作を行うのか）は、個別に確認が必要な部分です。

BTOLの口コミ・評判はどうなっている？

BTOLについては、レビューサイトに投稿された利用者の声がほとんど公開されていません。ITreviewには製品ページが存在しますが、評価対象レビューが0件のため評価点が反映されていない状態です（2026年9月時点）。比較サイトやメディアの紹介記事は複数ありますが、その多くは公式サイトの情報をまとめたもので、実際の利用者の評価ではありません。

なお、南海国際旅行という会社名で検索すると個人向け旅行サービスの口コミが見つかりますが、これは法人向けのBTOLの評価とは別物です。混同しないように注意してください。

したがって、BTOLの評価は口コミではなく、次の情報から判断することになります。

デモでの実機操作（出張者・承認者・手配担当者の3つの視点で確認する）
自社と近い業種・規模・出張パターンの導入事例の紹介を受ける
トライアルや一部門での先行導入が可能かを確認する
手配依頼への応答時間や、トラブル時の連絡体制をSLA的な観点で確認する

口コミ評価が積み上がっているサービスと比較検討する場合は、「レビュー件数の多さ＝自社に合う」ではない点に留意しつつ、検証の手間を自社側で補う前提で進めるのが現実的です。

BTOLはどんな企業に向いているのか？

向いている企業

オンラインでの自己予約を進めつつ、オンラインで完結しない手配は旅行会社に任せたい企業
海外出張の手配を専門担当者に依頼しながら、国内出張はシステムで効率化したい企業
複数の予約サイトを併用しており、ログインの手間と予約データの分散を解消したい企業
学校法人など、一般企業と異なる旅費規程・予算管理の要件があり、個別の運用相談をしたい組織
関西を中心に拠点があり、対面での打ち合わせを含めた支援を受けたい企業

慎重に検討したい企業

公開情報だけで料金を比較し、短期間で候補を絞り込みたい企業（見積もり取得が前提になります）
第三者の口コミ評価を重視して選定したい企業（公開レビューがほとんどありません）
出張手配が国内宿泊のみで、宿泊予約の集約だけで足りる企業（国内宿泊特化型のサービスのほうが手軽です）
承認ワークフローと予約を完全に自動連携させ、手作業をゼロにしたい企業（連携範囲を個別に確認する必要があります）

よくある質問（FAQ）

BTOLの料金はいくらですか？

公式サイトに料金の記載はなく、個別見積もりが基本です。外部の比較サイトでは月額のシステム利用料が3万円〜、利用するサービスによって変動すると紹介されていますが、公式の公開情報ではありません。システム利用料に加えて手配手数料の考え方も総額に影響するため、自社の年間出張件数をもとに総額での見積もりを依頼することをおすすめします。

BTOLは海外出張にも使えますか？

使えます。2017年7月の機能拡充で海外航空券のメールオーダー機能が追加され、海外専門のコンサルタントが手配に対応します。オンラインで完結する国内手配と、依頼ベースの海外手配を、同じ窓口で扱える構成です。

BTOLと「e-出張」はどう違いますか？

BTOLは出張者・担当者によるオンラインでの自己予約を中心に、メールオーダーで補完するシステムです。e-出張は、インターネットで出張依頼をオーダーし、オペレーターが手配する法人専用システムです。いずれも会社への一括請求に対応しており、立替精算をなくせる点は共通しています。自己予約を進めたいのか、手配自体を任せたいのかで選択が変わります。

BTOLの口コミの評価は高いですか？

ITreviewにはBTOLの製品ページがありますが、評価対象レビューが0件のため評価点が算出されていません（2026年9月時点）。公開されている利用者評価がほとんどないため、デモと導入事例のヒアリングで判断することになります。

JTBビズバンスや日本旅行出張なびとはどう違いますか？

ビズバンスは出張予約・経費精算・経費データ連携の3サービス構成で、精算領域まで踏み込んでいる点と参考価格を公開している点が違いです。出張なびはBTOLと顧客層が最も重なり、大学・公的機関の公費旅費に対応します。BTOLは、オンライン予約とメールオーダーの併用、SSOによる予約サイトの横断、個別運用への対応力が比較上の軸になります。詳しくは「近い3サービスとの比較」で整理しています。

既存の承認ワークフローと連携できますか？

主要なワークフローシステムとの連携に対応しているとされています。ただし、自社が利用している承認システムとどの範囲で、どのような方式で連携できるかは個別確認が必要です。承認後に誰がどの画面で予約操作を行うのかまで含めて、運用フローを設計しておきましょう。

BTOLとの違い：承認から手配までを一気通貫にする1Approval

BTOLは、出張の手配とその後の請求・精算を効率化するサービスです。オンライン予約とオペレーター手配を組み合わせられる点は実務上の強みですが、社内の承認と実際の手配の間には、次のような「すき間」が残りやすくなります。

出張申請が承認された後、出張者（または手配担当者）が改めて予約画面を開いて手配する必要がある
自社の承認ワークフローとの連携範囲は個別の確認・設計に依存する
承認された内容と実際に手配された内容が一致しているかを、後から突き合わせる作業が発生しやすい
メールオーダーで依頼した手配は、依頼から確定までのリードタイムが読みにくい

1Approvalは、この「承認と実際の手配・購買をつなぐ層」を担う仕組みです。最大の違いは、承認した時点で購買（予約手配）そのものを自動で実行し、既存の承認ワークフローシステムと一気通貫でつなぎ込める点にあります。

承認した瞬間に、予約手配まで自動で完了する

1Approvalでは、kintone・Microsoft 365・Teams上で承認が下りた時点で、宿泊・新幹線・航空券の予約手配まで自動で完了します。出張者が承認後に予約画面を開き直す必要がなく、「承認済みの申請」と「実際の予約」が別々に存在する状態そのものが生まれません。承認後の予約漏れや、申請内容と異なる手配も防げます。

今の承認ワークフローを置き換えずにつなぎ込める

1Approvalは、既存のワークフローを置き換えない「統合Hub」として設計されています。普段使っているkintoneやMicrosoft 365の承認フローをそのまま出張手配の入口にできるため、出張専用の申請画面を新たに覚える必要がありません。基幹ERPや自社独自のワークフローとの連携にも、個別の構築で対応できます。

経費データの連携と請求の一本化まで

購買・出張データは実行された時点で経費データとして自動生成され、会計・経費精算システムと連携できます。さらに、複数サービス・複数取引先の利用料を月1回の法人一括請求にまとめられるため、出張だけでなく備品やソフトウェアなどの購買まで含めて、取引先ごとに届く請求書を突き合わせる作業を減らせます。事前承認時の価格と実際の購買時点の価格に差が出た場合も、あらかじめ許容範囲を設定しておけば差し戻しなしに購買を進められる「ダイナミック・ポリシー」により、承認から購買完了までのリードタイムも短縮できます。

比較項目	BTOL（南海国際旅行）	1Approval
承認後の予約手配	出張者・担当者が予約画面で手配、またはメールオーダーで依頼	承認と同時に予約手配まで自動で完了
社内の承認ワークフローとの連携	主要なワークフローシステムと連携（範囲は個別確認）	kintone・Microsoft 365・Teamsの承認フローをそのまま入口にできる
経費データの連携	出張データを一元管理・可視化し、精算業務までをワンストップで対応	購買の実行時点で経費データを自動生成し、会計・経費精算システムと連携
請求	交通機関・宿泊施設への支払いを代行し、会社へ一括請求	出張以外の購買も含め、複数サービス・複数取引先を月1回の法人一括請求に集約

BTOLが「手配の窓口を一本化する」サービスであるのに対し、1Approvalは「承認した瞬間に手配まで終わる」状態をつくることで、出張業務の工数をもう一段減らせます。社内の承認ワークフローを起点に、手配・精算・請求までを一気通貫にしたい方は、1Approval 出張・トラベルの詳細を見るから具体的な仕組みを確認してみてください。

まとめ

BTOL（ビートル）は、南海電気鉄道グループの南海国際旅行が2016年から提供している出張手配システムです。24時間対応のオンライン予約とシングルサインオン、オンラインで完結しない手配を補うメールオーダー、海外航空券の専門担当者による手配、そして一括請求による立替精算の解消を、旅行会社の手配体制ごと利用できる点が特徴です。

一方で、料金が公開されておらず、公開されている利用者レビューもほとんどないため、比較検討には自社側での検証が欠かせません。年間出張件数をもとにした総額見積もりを取り、自社がよく使う路線・エリアでどこまで自己予約できるかをデモで確認し、既存の承認ワークフローとの連携範囲を具体化する。この3点を押さえれば、ビズバンスや出張なび、HIS BTM Portalといった近いサービスとも同じ土俵で比較できます。あわせて、承認から手配までを自動化できる仕組みまで視野に入れて検討すると、出張業務全体の工数をより大きく減らせます。

主な参照先

※記載されている会社名・製品名は各社の商標または登録商標です。